教育費

子供の教育費の貯め方おすすめ4選!効率の良い流れも4ステップで解説

教育費,貯め方

「教育費の貯め方が分からない…」
「おすすめの方法で効率良く教育費を貯めたい!」

子供一人当たりに必要な教育費は、2,000万円といわれています。

子供の将来に備えて十分な教育は受けさせたいものの、それほどの大金をどうやって貯めていけばいいのか困っていませんか?

このページでは教育費のおすすめの貯め方4選や、効率良く貯めるための流れを4ステップで解説していきます。

子供の教育費にかかる金額の目安も、幼稚園~大学までの段階に分けて分かりやすく解説していますよ。

最後まで読んで、子供のための教育費の貯め方のコツをつかんでください!

このページで分かること

  • 教育費の貯め方おすすめ4選
  • 効率良く貯める流れ4ステップ
  • 教育費の平均額(幼稚園~大学)
  • 確実に貯めるためのコツ4選
  • 教育費が足りない時の対処法

*2023年現在の情報になります。

教育費の貯め方おすすめ4選を徹底解説

教育費のおすすめの貯め方4選を、解説していきます。

子供のための教育費は、一度に1,000万円や2,000万円の大金が必要というわけではありません。

「小学校に入るまでに○○万円を準備する」「大学入学には△△万円が必要」というように、子供のライフステージに合わせて計画的に教育費を貯めていけば大丈夫ですよ。

とはいえ生活費や養育費をやりくりしながら教育費を捻出しようにも、どうやってそれほどの大金を目標に貯めればいいのか不安な人は多いです。

ましてや自分たちの老後資金も貯めていかなければならず、教育費の貯め方に苦戦していませんか?

子供のための教育費は、それぞれの家庭に合ったやり方で貯めていくのがベストです。

下記4つのおすすめの貯め方を徹底解説していきますので、無理のない範囲で実践できそうなものがあるか確認していきましょう!

  1. 貯蓄でコツコツ積み上げる
  2. 保険に加入する
  3. 投資を利用する
  4. 節約を徹底する

①貯蓄でコツコツ積み上げる

子供がいる家庭で最も一般的な教育費の貯め方の一つが、貯蓄です。

普通預金口座に入金して、コツコツ積み上げる人は多いですね。

ポイントは、毎月の給料から教育費を先に貯蓄に回し残ったお金で生活する「先取り貯金」をすることです。

ただし普通預金口座への貯金はいつでも引き出せるため、人によってはおすすめしません。

貯金が苦手な人や自信がない人は、定期預金もしくは積立定期預金を利用すると良いです。

毎月設定した金額を安定して貯蓄できるうえに、任意の期間中は簡単に引き出すことができません。

ただし銀行を利用した貯蓄は超低金利時代の今、預けていてもお金が増えることはほぼないので他の方法と組み合わせると良いですよ。

②保険に加入する

次に教育費の貯め方としておすすめなのが、保険への加入です。

子供の教育費のための保険といえば、「学資保険」が最も一般的ですね。

しかしそのほかにもおすすめしたい保険が下記の通りあるので、順番に紹介していきます。

保険の種類

  • 学資保険
  • 個人年金保険
  • 低解約返戻金型終身保険

学資保険

学資保険には「貯蓄型」と「保証型」の2種類あります。

貯蓄型学資保険は教育費の貯蓄を目的としており、満期金は支払った保険料よりも高いのが特徴です。

より多くの教育費を貯めたい人に、おすすめの貯め方ですよ。

保証型学資保険は、学費を貯めるだけでなく子供の医療や死亡保障、親の医療保険なども含まれています。

例えば親が死亡した場合それ以降の保険料が免除されるうえ、満期保険金も受け取れるので万が一に備えたい人におすすめです。

ただし貯蓄型に比べると、保証型は受け取れる満期金が低くなる傾向にあります。

学資保険は中途解約すると、元本割れする可能性が高い点にも注意です。

学資保険を利用する人は、毎月支払う保険料を払込期間の最後まできちんと払い続けられるような金額に設定してください。

個人年金保険

個人年金保険を利用して、教育費を貯める方法もあります。

個人年金保険とは、民間の保険会社に加入して保険料を毎月支払う保険です。

毎月決まった金額を保険料として支払い、まとまった教育費が必要なタイミングで保険を見直して解約返戻金を受け取ります。

ただし中途解約となると受け取れる金額は、支払った金額よりも少なくなる場合があります。

個人年金で老後資金を貯めつつも、万が一教育費として使うことも視野に入れて利用すると良いですよ。

低解約返戻金型終身保険

低解約返戻金型終身保険とは、保険料が一般的な終身保険よりも割安に設定されている生命保険(死亡保険)です。

保険商品によっては学資保険よりも払込期間終了後の解約返戻率が高いため、中途解約をする予定がない人におすすめ!

死亡保険なので親(契約者)が死亡または高度障害などに該当した場合は、死亡保険金が支払われます。

ただし低解約返戻金型終身保険は中途解約した場合、受け取れる金額が少なくなる点に注意です。

子供の大学進学前などまとまった学費が必要になる時期の解約返戻金などを確認して、保険加入のタイミングを調整しましょう。

③投資を利用する

貯蓄・保険以外の教育費の貯め方として、近年注目され始めているのが「投資」です。

投資で教育費を貯めるおすすめの方法を、下記2つ解説していきます。

  • 投資信託
  • NISA・つみたてNISA・ジュニアNISA

投資と聞くと抵抗を持つ人もいますが、今回紹介するものは初心者でも気軽に始められます。

まずは内容を確認したうえで、教育費の貯め方の一つとして利用するかを検討してみてください!

投資信託

投資信託は「投資を信じて託す」という言葉の通り、プロの投資家に運用を任せることを指します。

プロがリスクを分散して投資してくれるので、初心者でも始めやすい投資方法です。

ただしリターンに期待できる反面、元本割れのリスクがあるので資金の全額を投入するのはやめてください。

貯蓄や保険で教育費の準備にある程度目途が立っている人に、教育費を増やすためのプラスアルファとしての利用がおすすめ!

また中長期的な資産形成の一つとして、教育費のためだけでなく老後資金の貯蓄も兼ねて少額でコツコツと運用を継続すると良いですよ。

NISA・つみたてNISA・ジュニアNISA

まずはNISA・つみたてNISA・ジュニアNISAの違いについて、下記表をご覧ください。

NISA つみたてNISA ジュニアNISA
非課税期間 最長5年間 最長20年間 最長5年間
非課税投資枠 年間120万円まで 年間40万円まで 年間80万円まで
特徴 ・リターン重視向け
・自分である程度運用できる
・利益より安定性重視
・長期投資向き
・口座名義は子供
・運用は親がする
・子供が18歳になるまで払い出しができない

NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。

投資で資金が増えることが期待でき、少額投資が可能なので初心者でも始めやすくおすすめ。

NISAは3種類のなかでもハイリスクハイリターンで、初級者~中級者向け。

完全な初心者は長期的な利用が前提に、つみたてNISAを選ぶのが無難です。

ジュニアNISAは子供名義で始められ、払出し期限があるので確実に子供の教育費を確保したい人におすすめです。

ただしいずれも元本割れのリスクがあるので、資金の全額ではなく一部を利用して運用すると良いですよ。

④節約を徹底する

教育費の貯め方として、最後に日々の節約の徹底をおすすめします。

日常生活でできる節約をするのはもちろん、定期的に家計を見直して無駄な支出を減らしましょう。

子供の成長につれて食費など生活費への負担は、どんどん高くなっていきます。

そこでおすすめなのが、固定費の見直し!

節約しやすい固定費の例は、下記の通りです。

  • 光熱費
  • 保険料
  • 通信料
  • 車の維持費

現在の家庭環境や状況にあわせて、それぞれのプランを見直したり変更することで支出を減らせます。

節約した分の金額を、教育費に回していきましょう!

教育費を効率良く貯める流れ4ステップ

教育費を効率良く貯めるには、計画性が重要です。

事前にスムーズな流れを把握して計画を立てることで、無理なく安定して教育費を貯められますよ。

教育費を効率よく貯めるには、下記4ステップの流れを実践すると良いです。

教育費を効率良く貯める流れ

STEP1: 教育費を貯める目標金額を決める
STEP2: 教育費を貯める仕組みを作る
STEP3: 教育費の活用時期を決める
STEP4: 教育費を貯める期間を明確にする

STEP1~4のポイントを、順番に確認していきましょう!

①教育費を貯める目標金額を決める

教育費を効率良く貯めるポイントは、段階的に必要な教育費の目標金額を決めておくことです。

ただし教育費は余裕が持てるように、多めに見積もることをおすすめします。

子供が自由に進学先を選べるよう、目標総額は2,000万円とすると安心です。

そこから逆算して幼稚園~大学までに必要な目標金額を、段階的に設定してください。

例えば「幼稚園入園までには80万円」「大学進学のために300万円を準備する」など、総額2,000万円になるよう具体的な金額を決めておくと良いです。

注意点として学校への入学初年度は、学費だけでなく制服代や教材代などを加味した金額を目標にしておきましょう。

子供のライフステージにあわせた目標金額を、余裕を持って準備しておくことで効率良く教育費を貯め始められます。

幼稚園~大学までにかかる教育費の平均は、後述で詳しく解説しているので参考にしてください。

②教育費を貯める仕組みを作る

次に、教育費を貯めるための仕組みを作っておきましょう。

教育費の全額が「いま」必要なわけではありませんが、総額にすると高額なことに変わりありません。

重要なのは家計のやりくりのなか、どのように教育費を捻出するかの仕組みを作りルーティン化しておくことです。

教育費の貯め方は上述の方法を参考にして、家庭ごとに合う方法を選びましょう。

③教育費の活用時期を決める

続いて、教育費の活用時期を決めていきます。

いつからいつまでを活用時期にするのかあらかじめ設定したうえで、保険の加入や定期預金を始めると良いですよ。

教育費が必要なタイミングで足りず、保険や定期預金などを中途解約してしまうと、元本割れして損をする可能性が高いです。

特に大学進学以降は、教育費にかかる負担が大きくなります。

子供が一人暮らしを始める場合は、毎月8万円ほどの仕送りも必要です。

子供が複数人いる家庭では、それぞれの子供の教育費を活用するタイミングを慎重に決めておきましょう。

いずれ貯蓄を切り崩せざるを得なくなり生活が教育費で圧迫される、という事態は避けたいものです。

教育費の活用時期は、きちんと決めておきましょうね。

④教育費を貯める期間を明確にする

教育費を貯める期間は、子供が生まれてからの10年間が理想といわれます。

子供が10歳になるまでは、子供にかけるお金の負担が少ないからです。

また貯金の目標金額達成時期を早めにしておくことで、実際に貯められなかった場合でも大学進学までに数年の猶予があるので、計画を立て直しやすいですよ。

目標金額達成までの期間は10年を目標に、教育費が貯められるように挑戦していきましょう!

教育費はいくらぐらい必要?幼稚園~大学までを進路別に解説

子供が幼稚園~大学に進学するまでにかかる、教育費の平均額を解説していきます。

公立と私立で分けて解説するので、目標金額を決める参考にしてください。

  • 幼稚園~高校
  • 大学(実家・一人暮らし)

幼稚園~高校までの教育費

教育機関 公立 私立
幼稚園 約67万円 約158万円
小学校 約192万円 約959万円
中学校 約146万円 約420万円
高校 約137万円 約290万円
合計 約542万円 約1,827万円

上記表は幼稚園~高校までにかかるそれぞれの教育費とその合計額を、公立と私立に分けてまとめたものです。

公立のみの進学の合計額は約542万円で、私立のみの進学では合計額が公立の3倍以上の約1,827万円でした。

特に小学校6年間の教育費が、それぞれの教育費合計の差額に影響していますね。

目標金額を設定する際は公立と私立の教育費を組み合わせた額を、シミュレーションしておきましょう。

大学にかかる教育費

次に大学にかかる教育費を実家暮らしと一人暮らしをする場合で、それぞれ下記表にまとめました。

大学にかかる
教育費
大学(4年)
国立大学 公立大学 私立大学文系 私立大学理系
実家暮らし
(教育費のみ)
約243万円 約257万円 約398万円 約542万円
一人暮らし
(教育費

生活費
*8万円×12ヵ月分)
約339万円 約353万円 約494万円 約638万円

実家暮らしでは、教育費に加えて通学費や食費が別途発生しますが、費用はかなり抑えられると考えられます。

一人暮らしをする場合は、教育費+仕送り代(8万円/月)を加算した金額を示していますよ。

さらに一人暮らしの場合、初期費用として下記の費用も発生すると覚えておいてください。

  • 引っ越し費用
  • 敷金・礼金
  • 家具や家電の購入費

そのほか大学進学にあたり、受験料や受験のための交通費なども別途必要になりますよ。

複数校を志望し受験すると、受験料だけでも数万円かかります。

教育費を確実に貯めるコツ4選

「教育費をきちんと貯められるか心配…」という人もいるでしょう。

そんな人に向けて教育費を確実に貯めるためのコツを、下記4選紹介します。

  1. 子供が生まれた時から貯め始める
  2. 定期的に家計を見直す
  3. 教育費の支援制度を利用する
  4. 児童手当などは教育費に使う

上述で触れた内容を含むものもありますが、改めて確認しておくことが重要です!

①子供が生まれた時から貯め始める

上述でも触れた通り子供が生まれてから10歳までの間が、最も教育費を貯めやすい時期です。

子育てをする家庭では半数近くが、子供が誕生しタイミングで子供の教育費を貯め始めています。

教育費用を貯める時は、なるべく早期から計画を立てましょう!

子供が生まれた時から貯め始めると、子供のための養育費や活動費の負担が大きくなる中高時代が楽になりますよ。

②定期的に家計を見直す

こちらも上述で解説していますが、教育費を確実に貯めるためにも定期的に家計を見直していきましょう。

節約をして無駄な支出は減らすことが、重要なポイントです。

家計簿をつけて、普段の支出を視覚化してください。

家計簿はアプリを使うと、便利で楽ですよ。

特に下記のような固定費が、最も節約しやすいので早速見直してみてください。

  • 光熱費
  • 保険料
  • 通信料
  • 車の維持費

③教育費の支援制度を利用する

教育費を効率よく貯めていくコツは、様々な支援制度をできる限り活用することです。

主な教育費の支援制度には、下記のようなものがあります。

支援制度の例 特徴
児童手当 ・中学校を卒業するまでの児童を養育している家庭が対象
・住所のある自治体に申請が必要
幼児教育・保育の無償化 ・3~5歳の子供は幼稚園・保育園・認定こども園の利用が原則無料
高等学校等就学支援金制度 ・公立高校または私立高校の授業料の一部もしくは全額を支援
・年収約910万円未満の世帯の学生が対象
私立高校授業料実質無償化 ・私立高校の授業料が実質無償化になる制度
・年収590万円未満の世帯の学生が対象
給付型奨学金 ・経済的な理由で大学への進学が難しい学生が対象
・返還不要

教育費の支援制度を活用することで、家庭への負担をかなり軽減できます。

支援制度によって細かく要件や内容が異なるので、子供の年齢に合った支援制度をチェックしてみてください。

ただし事前チェックは大切ですが、定期的に制度の内容が変更・廃止されたり新制度が導入されるので注意しましょう。

支援制度をアテにしすぎていると、数年経って実際に支援を受けようとした時「要件の世帯年収額が下がっていて結局受けられなかった!」という可能性もあります。

④児童手当などは教育費に使う

児童手当を受け取ったらなるべく教育費に回すように心がけてください。

児童手当は中学校を卒業するまでの児童を養育している家庭を対象に支給され、支給額の目安は下記の通りです。

年齢 一人あたりの支給額(月額)
3歳未満 一律15,000円
3歳~小学校終了前 10,000円
(第3子以降は15,000円)
中学生
(1~3年生)
一律10,000円(一律)

児童手当全額を教育費に当てると、約200万円貯めることができます。

かなり大きい金額になるので、子供が複数いる家庭では特に助かりますよね。

また児童手当に加えてお年玉やお祝い金など、必ずもらえるお金も子供の教育費に回していくと良いですよ。

教育費が足りない時の対処法

予想外の出費があり、まとまった教育費が必要なタイミングで「足りない!」と困っている人がいれば安心してください。

教育費が足りない場合の対処法が、下記2つありますよ。

  • 奨学金制度を利用する
  • 教育ローンを利用する

ただしどちらの方法も将来的に返還していく必要があるので、返済計画をきちんと立ててから利用するかどうか検討しましょう。

奨学金制度を利用する

奨学金制度には返還不要の『給付型』のほか、返還が必要な『貸与型』の奨学金があります。

さらに貸与型奨学金は、下記の2種類あります。

  • 第一種奨学金(無利子)
  • 第二種奨学金(利子あり)

借りられる金額は、進学する大学・実家暮らし/一人暮らし・入学年度など状況によって変動します。

実際に自分の子供が借りられる金額がいくらになるのか、事前に確認しておきましょう。

教育ローンを利用する

教育費が足りない場合は、教育ローンの利用もアリですよ。

教育ローンには国と民間の金融機関が扱うものと2種類あります。

国の教育ローンは最大350万円まで借り入れられ、最長15年の返済期間があります。

民間の金融機関の教育ローンは会社によって条件が異なるので、いろいろなプランを比較してください。

ただし通常のローンと同じく審査があるので、人によってはローンを利用できない場合もあるので注意しましょう。

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【まとめ】教育費の貯め方のポイントは早期からの計画性!

このページでは教育費のおすすめの貯め方や、効率良く貯めれる流れ4ステップを解説しました。

教育費を確実に確保するためには、まず早期から計画を立てておくことが重要ですよ!

また教育費の貯め方のコツ4選を、下記で改めて確認しておきましょう。

教育費の貯め方のコツ4選

  1. 子供が生まれた時から貯め始める
  2. 定期的に家計を見直す
  3. 教育費の支援制度を利用する
  4. 児童手当などは教育費に使う

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